【絶対禁止】停電時に発電機を家のコンセントに差してはいけない理由と、正しい接続方法

基本情報ネタ集

停電が起きたとき、ふとこう思いませんか?

「うちにある発電機の電気を、家のコンセントから逆流させれば、家中の電気が使えるんじゃないか?」

結論から言いますと、これは電気業界で**「逆潮流(ぎゃくちょうりゅう)」**と呼ばれる行為で、絶対にやってはいけません。

今回は、なぜそれが「自殺行為」と呼ばれるほど危険なのか、ソーラー発電とは何が違うのか、そして安全に家で発電機を使うための「唯一の正解」について解説します。

この記事でわかること
  • 発電機をコンセントに差すと起きる「2つの致命的事故」
  • なぜソーラーパネルはOKで、発電機はNGなのか?
  • 家全体で発電機を使うための工事費用と方法

結論:コンセント接続は「違法」かつ「命取り」

家庭用発電機で作った電気を、「オスのプラグ」を使って壁のコンセントに流し込む行為。 これは電気事業法にも抵触する恐れがある危険行為です。理由は大きく2つあります。

1. 復旧作業員を感電させる(変圧器の逆流)

家のコンセントに入れた電気は、分電盤を通って外の電線(電柱)へと逆流します。

電柱にある「変圧器(トランス)」は、普段は6600Vを100Vに落として家庭に届けていますが、逆に入ってきた100Vの電気を6600Vに昇圧(増幅)して電線に戻してしまいます。

この結果、停電だと思って点検している電力会社の作業員さんが、あなたが送った高電圧によって感電し、最悪の場合、命を落とすことになります。

2. 電気が復旧した瞬間に爆発する

もし発電機を回したまま電気が復旧したらどうなるでしょうか? <span class=”red bold”>「電力会社の巨大なエネルギー」と「家庭用発電機の電気」がコンセント部分で正面衝突します。</span>

これを同期投入失敗と言います。結果、発電機が焼き切れるか、爆発・出火し、家中の家電(パソコン、冷蔵庫など)も過電流で全滅します。

警告

ブレーカーを落として手動で切り替えれば良いと考えるのも危険です。操作ミス(ヒューマンエラー)一つで火災や人身事故につながるため、電気設備技術基準でも認められていません。

疑問:なぜソーラー発電はコンセントに繋がっているの?

DIY好きの方なら、こう疑問に思うかもしれません。 「ソーラーパネルも電気を作って家に送っているのに、なぜ発電機はダメなんだ?」と。

これには明確な技術的理由があります。それは**「パワーコンディショナ(パワコン)」**の有無です。

1. 波の形を合わせている(同期)

電気は「波」です。ソーラー発電のパワコンは、電力会社の電気の波形をミリ秒単位で監視し、波のタイミングを完全に一致させて電気を送り込んでいます。 一方、発電機の電気は波がバラバラです。タイミングの合っていない電気同士を繋ぐのは、高速道路で横から車に体当たりするようなもので、事故になります。

2. 自動停止機能(単独運転防止)

ここが一番重要です。

  • ソーラー(パワコン): 停電を検知すると、0.数秒で自動的に売電(逆流)をストップし、自立運転モードに切り替わります。
  • 発電機: 外の電気が止まっても、エンジンがかかっている限り電気を垂れ流し続けます。これが作業員の事故に繋がります。

つまり、ソーラーは**「高度な制御装置(パワコン)」**があるから安全に繋がっているのです。

正解:どうしても家の配線を使いたいなら「切替器」

では、発電機を家の配線で安全に使う方法はないのでしょうか? あります。それは**「切替開閉器(トランスファースイッチ)」**を設置することです。

物理的に遮断するスイッチ

分電盤の近くに、このスイッチを工事で取り付けます。

  • 電力会社からの電気
  • 発電機からの電気

この2つを物理的に「カチッ」と切り替えることで、絶対に両方が同時に繋がらないようにします。これなら逆流も衝突も起きません。

工事費用の目安

地元の電気工事店に依頼した場合の相場は以下の通りです。

部材費(スイッチ本体) 約1万〜3万円
電気工事費 約3万〜7万円
総額目安 5万〜10万円

家全体を使えるようにすると高額になるため、「リビングと冷蔵庫の回路だけ」に絞って切り替える工事にすれば、比較的安価に収まります。

まとめ

発電機は非常に便利な道具ですが、接続方法を間違えると凶器になります。

  1. 基本は「使いたい家電を直接発電機に繋ぐ」こと。
  2. 家のコンセントには絶対に差さないこと。
  3. 家の配線を使いたいなら、電気工事店に「切替開閉器」を依頼すること。

DIYでの配線いじりは、電気工事士の資格が必要です。ご自身とご家族、そして復旧作業員の方々の安全を守るため、正しい運用を心がけましょう。

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